基本情報
当院の内視鏡部門は、2022年4月に常勤の内視鏡専門医が3名体制と手厚くなりました。内視鏡検査の恩恵の一つに、胃癌や大腸癌などの悪性腫瘍が、早期発見されることで低侵襲な内視鏡治療により1週間程度の短期間入院で治ってしまうことが挙げられます。この恩恵を享受するためには早期発見が極めて肝要ですので、まずは胃・大腸のスクリーニング内視鏡検査を積極的に行って参ります。治療に関しては、早期胃癌に対する内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)・胆道結石に対する内視鏡的胆管結石採石術(ERCPなど)を2020年から取り組んでいます。さらに、スタッフ確保が可能な勤務時間帯においては、内視鏡的止血術・内視鏡的イレウス管挿入術・内視鏡的大腸ステント留置術・内視鏡的胆管ステント留置術などの専門治療も順次対応可能となりました。スクリーニング内視鏡検査・治療共々、地域のみなさまに信頼される質の高い内視鏡診療の提供を目指して参ります。
早期胃がんに対するESD(内視鏡的粘膜下層剥離術)
総胆管結石に対する内視鏡的胆管結石採石術
内視鏡的止血術
内視鏡的イレウス管挿入術
内視鏡的大腸ステント留置術
内視鏡的胆管ステント留置術
診療内容
内視鏡検査の特徴と役割
内視鏡検査の特徴は、消化管壁の内側を実際に自分の目で見ているかの様な鮮明な可視情報が得られることです。昨今の内視鏡機材の進歩は目覚ましく、検査によって得られる画像はまるでハイビジョンテレビを視聴しているかのような錯覚を覚える程のクオリティーです。この鮮明な画像情報により、全く症状の原因とならない5mm程度の非常に小さな早期癌も発見が可能となっています。本邦の国民病ともなっている癌を根絶するためには、転移をしない状態の極早期で発見することが重要であり、消化管癌の早期発見は内視鏡検査の最大の福音です。
上部消化管内視鏡検査(胃カメラ)
上部消化管(咽頭・食道・胃・十二指腸)の多彩な疾患(潰瘍・ポリープ・腫瘍など)の診断だけでなく、治療(ESD、止血術、イレウス管挿入術、胃瘻造設術など)も行います。
胃カメラは上部消化管造影検査(いわゆるバリウム検査)に比べて、従来から苦痛なイメージが定着し、苦手意識を持たれるケースは現在でも少なくありません。その理由の一つに嘔吐反射が強いケースがあります。これを克服する手段としてスコープ自体を細くするのが有効です。当院では通常スコープ(10㎜前後)より極めて細い経鼻スコープ(5mm前後)を増設し、苦手意識のある方にも安心して検査を受けていただけるよう取り組んでいます。また、特に苦痛をもたれている方には鎮静を併用して対応しています。正確で短時間を心がけ、より苦痛の少ない検査の提供を目指して参ります。
下部消化管内視鏡検査(大腸カメラ)
本邦の欧米化に伴い、残念ながら大腸癌の罹患率・死亡率は増加の一途です。大腸カメラはそれを克服する極めて有効な手段になります。大腸カメラが嫌煙される理由には、前処置がつらい・痛みや膨満感などの苦痛ある・時間をかけても奥まで到達しないといった様々なものが挙げられます。当院には内視鏡専門医・消化器内視鏡技師が常駐しておりますので、検査に際して不安や苦痛を抱いてしまう状況にも柔軟に対応し、安心して検査を受けていただける正確な検査の提供を目指して参ります。また、大腸癌の死亡率を下げることが可能な大腸内視鏡治療(コールドポリペクトミー:CP、内視鏡的粘膜切除術:EMR)に関しては、小さなポリープ(CP対応)は日帰り、比較的大きなポリープ(EMR対応)は低頻度の合併症(出血・穿孔)を回避するため治療後一泊安静入院で対応しています。
CP(コールド・ポリペクトミー)電流を用いないで鉗子やスネアでそのまま切除する術式
EMR(内視鏡的粘膜切除術)
診療実績
平成30年度 | 令和元年度 | 令和2年度 | 令和3年度 | 令和4年度 | |
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胃カメラ (経鼻内視鏡) | 1263 (113) | 1214 (194) | 1262 (235) | 1217 (316) | 1056 (627) |
大腸カメラ | 206 | 239 | 218 | 226 | 273 |
胃ESD(内視鏡的粘膜下層剥離術) | ― | 1 | 7 | 16 | 21 |
大腸EMR(内視鏡的粘膜切除術) | 162 | 112 | 88 | 96 | 81 |
大腸CP(コールド・ポリペクトミー) | ― | 8 | 41 | 84 | 148 |
その他 | 15 | 9 | 14 | 26 | 83 |
計 | 1759 | 1777 | 1865 | 1981 | 2289 |
スタッフ
常勤医3名(全員内視鏡専門医、2名指導医)、非常勤医4名
看護師5名(消化器内視鏡技師2名)、看護助手3名
教育認定・学会等認定施設
日本消化器内視鏡学会・認定指導施設(2021年度から認定)